サプリメントの輸入と薬事法の関係
例えばアメリカのサプリメント業界は日本のサプリメント業界よりも市場が大きくとても進んでいます。
ですから種類も豊富で値段も日本のものより安いものが多いです。
そして何よりも違うのは含有成分の違いです。
日本のものはあくまでも食品に類別される健康補助食品です。
ですから、医薬品に該当する成分を配合したり、効果・効能をうたった表示や広告は薬事法によりしてはいけないことになっています。
アメリカなど海外のものでは効果を求める消費者の要望に応えて、日本では医薬成分とされる成分の配合がされているものもありますし、日本と同じ成分でも目的の成分が日本のものの数倍入っていたり、消化吸収が早かったりします。
日本のものはほぼ安全ですが、効果を求めるならば海外のものにはかなわない、ということになります。 そうすると、やはり効果を求めて、海外のものが欲しいと思いますよね？ ところがここでもやはり薬事法の縛りを受けることになります。
日本では医薬品に分類される成分の含まれたサプリメントは薬事法により輸入販売が出来ないのです。 ですから、日本の業者からそのような海外のものを購入することはできません。 もし売っていたとしたらそれは違法です。
では、海外のサプリメントは手に入れられないのか？というとそういうわけではありません。 個人輸入で、自家用のためでしたら購入することができます。
輸入したものについては本人が使用し、転売・譲渡はしないこと。 一度に購入できるのは２か月分まで。 商品代金の６０％が１万円を超える場合は関税と消費税を支払うこと。
このルールのもとに海外のものでも個人輸入することができますが、その際にトラブルが起きた場合には自己責任ということになります。
海外のサプリメントに含まれる医薬成分を原因とする健康被害も多数報告されていますので、正確な情報を収集し、信頼できる業者を選ぶ必要があります。
海外には日本の顧客を持つ良心的なショップもありますし、販売拠点を海外において営業し、日本向けの通販サイトからのアクセスで海外から商品を直送してくれる業者もあります。
サプリメント先進国の商品は良質で満足のできる商品もたくさんありますから、しっかりと情報収集をして、これはと思えるものがあれば輸入してみるのもいいでしょう。
